生き残りの投資

私はあるルールに基づいて投資しているわけではない。 ゲームのルールが変わる瞬間をめがけてトレードを仕掛けるのだ。

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総悲観の中で育つ反転のきざし

 29日の日経平均株価は節目の1万7000円を割り、1月につけた年初来安値(1万6795円)の更新も視野に入った。世界的な株安の流れで株式相場は一段と調整色を強める。市場を覆うのは「総悲観」だ。だが、つぶさに見れば底入れのシグナルも出始めている。投資家の不安が根強いなかで、反転上昇へのきっかけをつかめるか。

 29日はソニーが8%安、ソフトバンクグループやNTTが6%安となるなど、海外勢が好んで買い進めてきた銘柄への売りが特に目立った。BNPパリバ証券の丸山俊日本株チーフストラテジストは「世界の株式市場で運用するファンドが、資金の出し手の解約で利益確定の売りを迫られている印象だ」と話す。

 中国景気の減速をきっかけに世界経済の先行きへの懸念が広がり、多くの投資家が株式を売って現金や先進国の債券など安全資産に資金を移している。なお多くの銘柄に含み益がある日本株は、換金売りの対象になりやすいという。






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 投資家の心理が軒並み弱気に傾いていることを示す数字がある。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の古川真シニアポートフォリオストラテジストが算出した個別株間の相関係数だ。東証1部の上場銘柄を対象に、値動きの相関を指数化した。相場の下落局面では上昇する傾向がある。

 その指数が28日に0.5強と、東日本大震災で投資家が一斉に日本株売りに動いた2011年前半以来の水準に上昇した。0~1の間で動き、1に近づくほど相関が強くなる。指数の上昇は投資家が一様にリスク回避に動いている証左だ。「年金基金など日本株の持ち高をまとめて減らしたい投資家の売りはまだ出てくる」と古川氏は見る。

 三井住友アセットマネジメントの早川満シニアマネージャーも「悲観が極まっている」と話す。世界の株や債券のリターンとリスク(変動幅)などをもとに算出するリスク態度指数は、東日本大震災や08年秋のリーマン・ショック時に近い水準まで悪化している。

 投資家が悲観に傾いている要因の一つに、世界経済への懸念が強いなかで米国が利上げに動くことへの懸念がある。岡三証券の平川昇二チーフエクイティストラテジストによると、1986年から2004年まで米利上げの局面では、日米とも株価の調整幅は1~2割弱だった。それでも約10年ぶりの利上げへの投資家の警戒は強い。






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 もっとも、行き過ぎた相場の下落はいずれ修正される。東証1部のPER(株価収益率)は29日、14倍台半ばに低下、14年10月末の日銀の追加金融緩和以前の水準となった。「投資指標面では割安な水準になってきた」(第一生命保険の伊藤弘康・特別勘定運用室長)との声も出始めた。

 相場の反転に向け今後の注目点は何か。BNPパリバの丸山氏が挙げるのが政策の発動だ。景気不安がくすぶる中国の経済対策のほか、欧州中央銀行(ECB)や日銀の追加金融緩和策に期待する声もある。

 総悲観が覆う株式相場の反転に向けて、有効な手が打てるか。当面は各国の政策対応にも注目が集まりそうだ。
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  1. 2015/10/01(木) 06:17:37|
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