生き残りの投資

私はあるルールに基づいて投資しているわけではない。 ゲームのルールが変わる瞬間をめがけてトレードを仕掛けるのだ。

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エネルギー企業のジャンク債市場

 エネルギー企業のジャンク債市場は約3000億ドルとサブプライムの場合より小規模であるが、CBOという形で世界中にリスクが分散されているという構図は、サブプライムのCDOと同様である。

 リーマンショック直後の各国政府は「決済機能を担う金融機関を救済する」という理由で多額の資金を投入することができたが、資産運用会社の破綻を救う手段は限られている。

 10月以降、米国の著名な専門家たちが「我々は巨大な金融資産バブルの真っ只中におり、近い将来、大爆発が起きる。そうなれば米国株式市場は50%下落する」と恐ろしい予測を出している。

 米国では金融緩和により大企業は低金利で社債が発行できるため、社債を発行した資金で自社株を買い戻して自社の株式を高値に誘導することが常態化している。しかし、ジャンク債バブルが崩壊すれば社債市場全体が機能不全に陥り、このような錬金術が使えなくなる。

 米国株式市場が暴落すれば、好調を取り戻しつつある米国経済にとって大打撃である。そうなれば世界経済は再び不況に陥り、原油価格は20~30ドルまで暴落してもおかしくない。中東湾岸諸国の混乱は必至である。

 「原油価格の急落」→「ジャンク債バブルの崩壊」→「米株式市場の急落」→「世界規模の景気後退」→「原油価格のさらなる急落」→「中東地域の地政学的リスクの上昇」という負の連鎖を回避する手段が、私たちにはまだ残されているのだろうか。
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  1. 2015/01/15(木) 08:09:46|
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