生き残りの投資

私はあるルールに基づいて投資しているわけではない。 ゲームのルールが変わる瞬間をめがけてトレードを仕掛けるのだ。

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日本に再来したトリプルメリット

トリプルメリット――。1980年代後半のバブル期に株価上昇の理由として盛んに使われた言葉が28日、株式市場でにわかに復活した。80年代当時のトリプルメリットは「円高・金融緩和・原油安」だった。円高が円安に変わったという違いはあるが、28日の市場は「円安・金融緩和・原油安」が株価を押し上げた。

 「今日はもみ合いを予想していたんだけど……」。日本アジア証券グローバル・マーケティング部の清水三津雄次長は苦笑する。前日の米株市場は感謝祭で休場とあって「日本株を手掛ける材料は乏しいはず」。そんな市場関係者の見立てをよそに、日経平均株価は前日比211円高の1万7459円と14日に付けた年初来高値(1万7490円)に迫る水準で取引を終えた。

 「円安・低金利・原油安のトリプルメリット相場に入る可能性がある」(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長)。株買いを誘った要因の一つが原油安だ。石油輸出国機構(OPEC)が27日の総会で減産を見送り、原油価格は約5年ぶりの水準に下落した。原油を輸入する日本にとって原油安は企業のコスト削減につながる。28日は恩恵を受けやすいANAホールディングスが一時8%高と急騰し、年初来高値を更新した。原料安につながるブリヂストンは15年ぶりの高値を付けた。

 もう一つの株高要因が金融緩和だ。取引開始前に総務省が発表した消費者物価指数(CPI)が日銀の追加緩和観測を招いた。10月のCPI上昇率は2.9%にとどまり、消費増税の影響を除くと1%を割り込んだためだ。日銀の黒田東彦総裁は今夏に「1%台を割る可能性はない」との見方を示していたが、覆された形だ。市場では「日銀は来年4月にも追加緩和に動かざるをえなくなる」(国内証券エコノミスト)との声も聞かれた。



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  1. 2014/11/28(金) 20:51:05|
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